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『介護体験』 介護保険で購入できるものは何? 特殊浴槽編!!

 

おはようございます。ブーちゃんです。

 

ブログをご覧いただきありがとうございます!

 

 

介護って聞いて皆さんどんなイメージがありますか?

 

あまり良いイメージがない人が多いかもしれないですよね!!

 

ニュースでは、少子高齢化・老後2000万問題・認知症老老介護・ヤングケアラー・人手不足 などなど、世間を賑わせている話題も多いです。

 

そんな話題を耳にしていたら、心が悲鳴をあげて良いイメージが持てないのも無理はありません。

 

皆さんそうですが、介護が必要な状態になりたくてなる人はいないですし、皆さん元気でいたいと思うことが自然なことです。

 

ただ突然、介護状態になる、もしくは介護者になる人も多いのも事実です。

 

介護をされる人も、する人もちょっとの知識で気持ちの余裕が変わっていきます。

 

そんなちょっとの準備をして、自分の未来を創っていきましょう!!

 

今回は介護生活を明るくできる可能性がある『福祉用具』についてです。

 

僕は介護に一番必要なサービスは何?と聞かれると、『福祉用具』と回答します。

 

介護状態になり出来ないことが増えていく中でも、自分でできた時に自信に繋がらり元気を取り戻せる可能性が高いと考えています。

 

福祉用具の活用により、自宅生活での未来が変わると言っても過言ではないと思っています。

 

是非『福祉用具』を活用して、笑顔のある生活を取り戻してください!!

 

 

福祉用具とは

 

福祉用具は、介護を必要とする方が自分できる手助けや、介護する方の負担を軽減する目的で使用されます。

 

福祉用具は各メーカが参入していおり、年々新しいものが出来ています。

 

最先端な商品やAIが搭載された商品、軽量化された商品など数えきれないほどの商品が開発されています。

 

介護保険適応の福祉用具には

①レンタルで使用する(ベッドや手すり、車いすなど)

②購入して使用する(ポータブルトイレ・浴室の椅子など)

③自宅を改修する(手すり、段差解消など)

があります。

 

今回は②の介護保険を利用して購入できる商品についてです。

 

 

福祉用具の料金

 

①レンタルで使用する(ベッドや手すり、車いすなど)

福祉用具レンタルは負担割合によって変わりますが原則は一割負担です。

 

 

負担割合 1割

 

車椅子  5000円

特殊寝台 13000円

手すり  7000円

 

合計   合計25000円  

 

自己負担1割 2500円   介護保険給付 9割

 

 

 

福祉用具レンタルは 平成30年10月~商品ごとに全国平均価格の上限を設けています。

 

そのため、どこの福祉用具事業所でレンタルしても、大きく貸与価格が変わることはなくなりました。

 

上限がない時期は、価格が3倍以上違う事業所もありました。

 

②購入して使用する(ポータブルトイレ・浴室の椅子など)

専門用語で『特定福祉用具』といいます。

 

特定福祉用具は負担割合によって変わりますが年間10万円まで一割負担で購入できます。

(年間:4月~3月 購入日ではなく申請日)

 

購入できる商品は限定されています。

  1. 腰掛け便座(ポータブルトイレなど)
  2. 自動排泄処理装置の交換可能部分
  3. 入浴補助用具(お風呂の椅子、手すりなど)
  4. 簡易浴槽(工事を伴わない浴槽)
  5. 移動用リフトの吊り具(移動用リフトはレンタル)
  6. 排泄予測支援機器(令和4年~追加になります)

 

負担割合 1割

 

ポータブルトイレ 60000円

浴室手すり    25000円

浴室椅子     30000円

 

合計       115000円

 

自己負担  25000円    介護保険給付 90000円

(内訳)

介護保険分 10000円

介護保険外 15000円

 

 

介護保険で上限が10万円と定められているため、10万円を超えた部分に関しては全額自己負担になります。

 

 

 

 

③自宅を改修する(手すり、段差解消など)

別名で『住宅改修』といいます。

 

住宅改修は負担割合によって変わりますが20万円まで一割負担で工事できます。

 

特定福祉用具購入と違い、年間ではありません。

生涯で一回のみ利用可能です。 

 

ただし20万円の枠が戻る『例外』が2つあります。

 

①介護区分が3段階以上、上がった場合

(例) 要支援1 → 要介護3

※要支援2は要支援2は要介護1と同様に要介護4で3段階になります。

(例) 要介護1 → 要介護4

 

②住民票上の住所が変わった場合

住む場所が変わった場合でも、住民票上の住所に変更がなければ、再度、介護保険の住宅改修を利用して工事は出来ません。

 

手すり工事   150000円

段差解消工事  100000円

 

合計      250000円

 

 

自己負担  70000円    介護保険給付 180000円

(内訳)

介護保険分 20000円

介護保険外 50000円

 



 

 

 

介護保険で購入できる福祉用具

 

特定福祉用具販売とは

利用者が可能な限り自宅で自立した日常生活を送ることができるよう、入浴や排泄に用いる、貸与になじまない福祉用具を販売します。

福祉用具を利用することで日常生活上の便宜を図り、家族の介護の負担軽減などを目的としています。

 

利用者負担

 

支給限度額は年間10万円です。 

(年間:4月~3月 購入日ではなく申請日)

 

例は こちら

 

 

支払方法は2種類あります。

 

〇利用者がいったん全額支払った後、費用の9割が介護保険から払戻しされます(償還払い)

 

〇1割分のみを利用者が支払う(市から事業者9割分支払う)

(受領委任払いを利用できる市町村もあります)

 

 

 

 

 



 

福祉用具活用例(簡易浴槽)

 

 

入浴補助とは

浴室での入浴ができない要介護者のために、自分の居室などで入浴ができるようにする浴槽です。

空気式や折りたたみ式、立て掛け式などがあります。

この簡易浴槽は、浴槽の他に排水用ホースやエアーポンプなどを備えています。洗髪器やシャワー機能のついたものもあり、高機能なものならば浴槽内のお湯を汚すことなく洗髪もできます。

 

 

 

簡易浴槽はどんな人に向いているか

 

・自宅にお風呂がない方

・疾患等で、自宅のお風呂で入浴が困難な方

・環境等でお風呂に行くのが難しい方

 

などに向いています。

 

 

簡易浴槽の注意点

 

簡易浴槽は、部屋の中で利用することが多いです。

 

〇加温の機能がついていないため、適温を維持できるよう前準備はしっかりしておきましょう。

 

〇部屋にお風呂を持ってくるイメージですので、水で故障してしまうものを避けて利用しましょう。

 

 

 

 

 

◇体験談

僕が体験したのは、一つしかありません。

 

事例1

 

男性Aさん70代  独居  肺疾患により在宅酸素使用

 

男性Aさんは、自宅にお風呂がありません。

 

Aさんは、自分で経営していた喫茶店をリフォームして、部屋として使用しています。

 

Aさんは自宅を離れて、お風呂に入りに行くことを望みません。

 

Aさんが希望されたのは、簡易浴槽でした。

 

自分でブルーシートを敷き、簡易浴槽を準備。

湯をホースで入れて、浴槽で身体を温めてから、身体等を洗う。

 

上記の事を自分でやっていました。

 

銭湯に行くことは、酸素をしていて苦しくなるので難しい状況でしたが、自宅では自分のペースに合わせ調整できていたようです。

 

 

 

 

 

 

 

◇まとめ

 

いかかでしたか?

 

介護保険を使って、購入する福祉用具も人により価値が変わります。

 

福祉用具一つで、環境を変えずに自宅での生活が続けられることもあります。

 

年齢を重ねても、誰しも未来があります。

 

自分にあった商品を手にしてみるだけで、未来が明るくなる可能性がありますよ。

 

是非、新しい商品にチャレンジしてみてくださいね。

 

今日も最後までお読みいただきありがとうございました。

 

また次回お会いしましょう。